元々、トト（サッカーくじ）は完全なものではなかった。改善するところが多かったのだが、まずは、サッカーくじ法案を成立させる事に重点を注いだ為に、不本意なものであるが、とりあえず法案を通してしまい、逐次改善していって本来のあるべき姿にしていけば良いという考えだった。
そこでは巧く行かない部分や、さまざまな弊害が発生するのは当たり前の事で、そういったマイナス要素の改善が放置されて遅れた結果のツケが累積してしまったようなものだ。
伝えられる通り『りそな銀行への１４９億円の未払い金』問題だが、なんとか妥協点を見出してもらいたい。これは単に「金銭の動き」だけで解決する問題ではなく、『スポーツ界への資金援助』という問題が絡んでくるからだ。
スポーツ議員連盟も、そして驚くべき事に『川淵会長までも』トトの廃止に言及しているが、当然、問われる事がある。では、トトを廃止したら、一体、どこからスポーツ関連の強化費や施設費の予算を持ってくるのだろうか？
なるほど『サッカー協会』のように、資金確保の目処が立っている競技団体はいいだろうが、そうでない零細企業のような団体はどうすろのか？
自助努力するのが正しい姿だと思っているのならば、『地域密着』だの『市民スポーツ』だのと耳障りの良い奇麗事を言わずに、「自助努力」「弱肉強食」と公言するべきだ。
ここ、数日のメディアの報道を見ると、ネガティブな方向に偏っているのではないか。
例えば、ＪＡＷＯＣなどは、大幅黒字だったにも関わらず、補助された「２２億円」を返還せずに内部留保したらしい。
また、当初の運営機構自体は、寄り合い所帯だったので、巧く機能せずに、色々なビジネス上の制約もあったのではなかろうか。ビジネスの世界ではそういう欠点はよく見られる事である。
現在の状態は、「産みの苦しみ」に続いて「育てる苦しみ」を味わっていると思えばよい。
２００６年からは、センター直轄の運営により、以下のような努力の跡が見られるようになった。
１・大幅な経費節減
２・「ミニトト」に代表される各種の新商品
３・コンビニやネット販売などの簡単、明白な販売経路の開発
２００６年を≪ニュー・トト≫スタートの年として、心機一転・最近の一部メディアのネガティブキャンペーンに惑わされることなく、あたりやすくなったトトを購入する事を薦めたい。
≪くじだろうが、ギャンブルだろうが、買わなければ当たりません。≫
